Mastercard SpendingPulse™の速報値によると、11月1日から12月24日までの米国の小売売上高（自動車関連を除く）は前年同期比で3.8%増加した。Mastercard SpendingPulseは、実店舗およびオンラインの小売売上高を測定するもので、あらゆる決済方法を対象としており、インフレ調整は行われていません。

「年末商戦では、消費者は支出する意欲と能力はあるものの、最大のプロモーション期間中にeコマースの支出が集中していることからわかるように、価値を求める傾向が強いことが明らかになった」と、Mastercard Economics Instituteのチーフエコノミスト、ミシェル・マイヤー氏は述べた。「この年末年始の堅調な消費は、健全な労働市場と家計資産の増加に支えられ、年間を通して見られた消費者の力強さを改めて示すものです。」

ホリデーシーズン全体における主な小売トレンドは以下のとおりです。

• 一年で最も「価値のある」時期――消費者は今年、あらゆる場面で価値を求め、11月やブラックフライデーのショッピング期間中のプロモーションに反応し、12月24日のセールに向けて買い物かごをいっぱいにした。小売売上高全体は2023年と比較して3.8％増加し、年末年始の最後の5日間が年末年始の支出全体の10％を占めた。
• バランスの取れた消費バスケット– ホリデーシーズンには、外食などの体験に対する消費者の需要が高まり、レストランでの支出は前年比6.3%増加した。さらに、今シーズンは昨年と比較して商品への支出の伸びが加速し、特にアパレル（3.6%）、ジュエリー（4.0%）、電子機器（3.7%）がギフト需要の顕著な分野となった。
• クリック操作が主流に― 消費者は今年、デジタルファーストのショッピングをますます好むようになり、ホリデーシーズンにはeコマース、店頭受け取り、配達が最優先事項となった。オンライン小売売上高は前年比6.7％増加した一方、実店舗での売上高は2.9％増加した。特に、アパレル分野はeコマース売上高において力強いリードを示し、オンライン購入額は前年比6.7%増となった。
• デジタルに精通したショッピング都市― 多くの米国人がホリデーシーズンにオンラインで買い物をする一方で、特に電子商取引を積極的に取り入れている都市がいくつか存在する。タンパ（10.6%）やフェニックス（10.0%）といった都市は、デジタル成長率が2倍でトップに立っており、それに続いてミネアポリス（8.9%）、ダラス（8.4%）、シャーロット（7.9%）、オーランド（7.8%）、ヒューストン（7.6%）が、2023年と比較したeコマース売上高で全国平均を大きく上回っている。

「今年のホリデーシーズンは、消費者がセールに惹かれ、小売業者は需要に応えるためにプロモーションを展開しました」と、Mastercardの上級顧問であり、サックス・インコーポレイテッドの元CEO兼会長であるスティーブ・サドーブ氏は述べた。「価格重視の消費者は実店舗とeコマースプラットフォームの両方で買い物をし、小売業者はシーズンを通して両方のプラットフォームをうまく活用して顧客の注目を集めた。」

※自動車関連を除く