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日本の消費者は、自由に使える支出の使いみちで
「外食/娯楽」を最優先：MasterCard調査 － 日本の消費者の63％が、 平成21年7月1日
ペイメント・ソリューションで世界をリードするMasterCard Worldwide （本社：ニューヨーク州パーチェス、以下、MasterCard） は、アジア/太平洋、中東、アフリカ地域の21市場1を対象に実施している「家計における購入優先度調査（MasterCard Worldwide Index™ of Consumer Purchasing Priorities） 」の最新版の結果を発表いたしました。本調査の結果によれば、日本の消費者が今後半年間の自由裁量支出で優先する費目として、「外食/娯楽」が第1位（48%）となりました。「外食/娯楽」は2008年の12月に実施した前回調査でも第1位（58%）となっています。さらに今回調査の、アジア/太平洋、中東、アフリカ地域の消費者全体の中でも第1位という結果になりました。 ［ 1 調査対象の市場は以下の通りです：日本、オーストラリア、中国(香港を除く)、エジプト、香港、インド、インドネシア、クウェート、レバノン、マレーシア、ニュージーランド、フィリピン、カタール、サウジアラビア、韓国、南アフリカ、シンガポール、台湾、タイ、UAE(アラブ首長国連邦)、ベトナム ］これらの調査は、MasterCardがアジア/太平洋、中東、アフリカ地域で2009年3月23日から4月18日にかけて、主要21市場において消費者計9,211人を対象に実施しました。調査データは対面および電話でのインタビューによって収集しています。「家計における購入優先度調査（MasterCard Worldwide Index of Consumer Purchasing Priorities） 」は今後半年間における消費者の消費・貯蓄行動、および自由裁量支出費目の優先順位について調査しています。 購入優先度調査によると、今後半年間における消費において、日本の消費者が最も優先する費目は、1位から順に「外食/娯楽」（48％）、「生涯学習」（24％）、「子供の教育費」（22％）でした。 アジア/太平洋、中東、アフリカ地域内全体の結果としては、「外食/娯楽」（69％）、「ファッション/アクセサリー」（49％）、「フィットネス/ウェルネス（医学的なものを除く）」（36％）、「家電製品2」及び「子供の学校外の教育/家庭教師」（共に34％）が上位でした。 ［ 2 白物家電を除く ］支出意向に目を移すと、日本の消費者の63％が今後半年間における自由裁量支出を半年前と同額程度予定していることが明らかになりました。一方、今後半年間に自由裁量支出を増やすと回答した消費者は5.5％、減らすと回答した消費者は31.5％でした。 今後半年間の自由裁量支出を前期と同額程度に予定している消費者が多かったのは、日本をはじめ、中国（70％）、クウェート（69％）、サウジアラビア（67％）でした。一方でカタール（21％）、南アフリカとインド（共に20％）は、今後半年間に自由裁量支出を増やすと回答した消費者の割合が最も多かった市場です。 MasterCard Worldwide、アジア/太平洋地域の経済アドバイザーであるユワ・ヘドリック-ウォン博士（Dr. Yuwa Hedrick-Wong）は次のように述べています。「これまでの景気後退と比べると、今回の世界景気の後退はアジア/太平洋、中東、アフリカ地域の都市部の中産階級に対して深刻な影響を与えていないようです。同地域では個人消費が良く持ちこたえており、多くの市場において、消費者は今後半年間の自由裁量支出を同程度または増やす傾向にあります。この最新の購入優先度調査は、世界経済が引き続き不安定な状況にも関わらず、調査対象各国の今後の国内消費に対する強い期待を示す結果となりました。」
MasterCardの一連の調査について MasterCardはこれらの一連の調査以外にも、アジア/太平洋地域内におけるビジネス・ダイナミクス、金融政策、および規制関連の活動について継続的な調査を実施し、Insightsレポートとして2004年から60以上のレポートを発行しています。 ※これら一連の調査やレポートはMasterCardの業績を示すものではありません。 MasterCard Worldwideについて |
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